明治日本の産業革命遺産 地域版マップ「八幡」が完成
明治日本の産業革命遺産 地域版アクセスガイドマップ「八幡」が完成いたしました。
構成資産はもちろん、八幡エリアを中心とした情報が満載で読み物としてもお楽しみいただけます。
各構成資産の施設や、自治体施設等で配布中です。
明治日本の産業革命遺産世界遺産ルート推進協議会 令和元年度総会を開催致しました（2019年11月14日）
「真実の歴史を追求する端島島民の会」より新しい動画が公開されました（2019年10月18日）
明治日本の産業革命遺産 地域版マップが完成
明治日本の産業革命遺産 地域版アクセスガイドマップ「長崎」、「釜石」が完成いたしました。
各構成資産の施設や、自治体施設、高速道路サービスエリア、道の駅等で配布中です。
「真実の歴史を追求する端島島民の会」より新しい動画が公開されました（2019年4月20日）
「真実の歴史を追求する端島島民の会」より新しい動画が公開されました（2018年11月7日）
WEBページ『軍艦島の真実－朝鮮人徴用工の検証－』本公開します（2017年12月22日）
「真実の歴史を追求する端島島民の会」より、映画『軍艦島』の公開にあたっての嘆願書が発表されました (2017年10月6日)
YouTubeに「真実の歴史を追求する端島島民の会」の動画が公開されました（2017年10月5日）
「真実の歴史を追求する端島島民の会」より韓国映画「軍艦島」についての声明文が発表されました （2017年8月17日）
当財団は、世界遺産「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」並びに産業遺産のインタープリテーション並びに、支援活動を行っております。
今般、構成資産の一つである「端島（俗称「軍艦島」）」を舞台とした映画「軍艦島」が韓国において制作され、本年７月に同国で公開となりました。
わが国では、映画の予告編のみが視聴可能で、まだ一般公開は決まっていなようです。
この予告編に関し、当財団が情報を共有して参りました「真実の歴史を追求する端島島民の会（以下「島民の会」）」が「島民の会の映画に係る声明文」を公表しました。
その声明文において、旧島民は、映画「軍艦島」には真実の歪曲や虚構のプロパガンダが含まれていると主張しております。
そこで、映画「軍艦島」に関し、当財団のホームページ上で「映画軍艦島の予告編」と「島民の会の映画に係る声明文」の双方をご紹介することといたしました。
今後とも、明治日本の産業革命遺産が有する顕著な普遍的価値をより良く皆様にご理解いただけますように務めて参りたいと考えております。
ご支援よろしくお願い申し上げます。
第一回明治日本の産業革命遺産世界遺産ルート推進協議会設立総会が開催（２０１６年６月２０日）
本協議会は全体で、1つの世界遺産価値をもつ「明治日本の産業革命遺産」において、訪問客の周遊や全体価値の更なる周知を目指すために設立され、第一回の総会が盛大に開催されました。
詳細は明治日本の産業革命遺産公式ページをご参照ください。
本協議会は、当財団の役員が発起人として参加し、積極的にその活動を推進しています。
イコモス記載勧告について（2015年5月4日通知）
2015年5月4日、内閣官房産業遺産室より、「明治日本の産業革命遺産 九州・山口と関連地域」のイコモス勧告が弊財団に通知されました。内容は、「記載」が適当との評価結果及び勧告となっております。
ニュース/メディア掲載情報
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2020年4月10日 |
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2020年4月9日 |
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2020年3月31日 |
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2020年3月5日 |
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2020年2月5日 |
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2019年12月2日 |
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2019年11月20日 |
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2019年10月3日 |
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2019年9月10日 |
鉄鋼新聞に、明治日本の産業革命遺産 釜石ＭＡＰの記事が掲載されました。 |
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2019年7月17日 |
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2019年7月3日 |
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2019年7月1日 |
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2019年6月17日 |
雑誌「財界」に弊財団理事 島津公保の記事が掲載されております。 |
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2019年5月21日 |
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2019年4月16日 |
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2019年3月15日 |
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2019年1月31日 |
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2019年1月31日 |
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2019年1月9日 |
NEWS LETTER
2. ガイドマップの制作・配布
3. ミニパンフレットの制作
4. 海外有識者が来日、各資産を視察
5. 佐賀で「デジタル・ドキュメンテーション展」を開催
6. TV番組「福岡県庁知らせた課」にてガイドアプリパスポートが取り上げられる
7. 専務理事「耐火物技術協会」主催講演にて登壇
Topics
2013年09月17日
世界文化遺産へ推薦決定
9月17日、政府は「明治日本の産業革命遺産 九州・山口と関連地域」を本年度、国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界文化遺産へ推薦決定致しました。本国民会議は、国、地元自治体と一体となって、世界遺産登録の実現に向けた国民運動を展開してまいります。
